クイズの賞金は年間五十万円までは無税

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クイズの賞金は年間五十万円までは無税
テレビの番組欄を見ていると、クイズ番組がない日はめずらしく、最近では視聴率競争の激化に ともなって、豪華な商品や立金がもらえます。クイズ番組だけではありません。商広街の大売り出しの福引 もあります。これに当たったり、もらったりすると税金はどうなるのでしょう。

 クイズで賞金をもらったり、福引で立派な賞口聞をもらったりしたとき、これはなんという所得につながるのかを、まずはっきりしておかなければなりません。これは競馬で賞金を狼相伴したりし たときと同様に、一時所得のもとになる収入になるのです。

 一時所得というのは、なにかの対価として収入を得る、つまり、物品を売って収入を得ると か、サービスを提供して収入を得ることによる所得、利子や配当による所得、給与所得、退職所 得、山林所得、不動産の貸付けによる不動産所得、あるいは資産の譲渡による談渡所得といった所得のいずれにも属せず、まったく労せずしてなにがしかの現金収入があったり、または賞品とい った物品を得た場合の所得をいいます。

 結論をいうと、クイズの賞金が一年間に五十万円以下であれば、まったく税金の心配ありません。 宝くじの当選金について税金をかけないということは、宝くじの発行についての法律で、当選金には税金をかけないと定めているからです。

 賞金が五十万円以下なら税金がかからないというのは、一時所得の金額を計算するときの収入 金額から、差し引くことができる特別控除額が五十万円だからです。

 クイズ・マニアでテレビのあっちこっちのクイズ番組に出て、一年間に百万円の賞金を稼いだとします。この場合の一時所得の金額は、次のようにして計算します。

 (一時所得の特別控除額)  (100万円-50万円)×1/2=25万円

 賞金が五十万円以下なら所得税がかからないという魔術の鍵は、この一時所得の特別控除額にあります。賞金の収入金額が五十万円以下なら、特別控除額はその五十万円以下の金額そのものと同 額となり、差し引きゼロになります。五十万円を超えるときに初めて、差額がでることにはなるのですが、 差額そのものが一時所得の金額になるのではなく、差額の二分の一がその金額となるのです。ですから、 そう心配する必要はないのです。

 賞金を現金でもらったときはこれではっきりするのですが、品物でもらった場合やハワイ旅行だと か、ヨーロッパ旅行のときはどうなのでしょう。実は、同じことなのです。金額に評側しなおすことができるものは、そうしなければならないのです。この点は注意する必要があります。